Digital Accels
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教育

Champlain College

Champlain College、NinjaOneで学生技術者の実践経験を拡充しラボ端末のパッチ適用を自動化

業種

教育

本社

米国

利用製品

Endpoint Management、Patch Management、Ticketing

導入の成果

  • 学生の実践経験が拡充
  • パッチ管理を自動化

米国Champlain CollegeのThe Leahy Center for Digital Forensics and Cybersecurityには、学期ごとに80名の学生が在籍し、ラボには30台の端末があります。サイバーセキュリティーの課題を研究する場では、その端末に何が入るか予測できません。同センターはこの環境の管理をNinjaOneで自動化し、地域への支援を大きく広げました。同センターは最新の技術を備えた世界水準の研究施設で、政府機関、非営利団体、地域企業など幅広い組織にデジタルフォレンジックとサイバーセキュリティーのサービスを提供しています。

同センターが第一に掲げるのは、次世代のサイバーセキュリティー専門家とエンジニアが学び、成長し、現場で働く準備を整える場であることです。Champlain Collegeと地域におけるデジタルフォレンジックとサイバーセキュリティー教育の発展を促す、実践的なラボ環境として機能しています。

学生が段階を踏んで技術者になる仕組み

マネージングディレクターのJoseph Williams氏は、同センターを体験を通じた実践的な学習環境だと説明しています。競争率の高いインターンシップ制度を通じて、サイバーセキュリティーとデジタルフォレンジックの研究を行いながら、就業に向けた実地の訓練を提供しています。

学生は研究に加えて、地域企業を支援しながらヘルプデスク技術者としての訓練段階を進んでいきます。最初はレベル1のヘルプデスク技術者として、実地での支援と修復に取り組みます。レベル2に進むとデータ収集、フォレンジックの実施、問題の修復のためのツールが与えられます。最終的にシステム管理者の段階になると、顧客とラボ内のエンドポイントを遠隔で管理し修復するために必要なツールとデータへ、全面的にアクセスできるようになります。

導入前:端末を1台ずつ回っていた

NinjaOne導入前、同センターの学生技術者は端末を1台ずつ回って、ソフトウェアの棚卸し、エンドポイントの健全性の確認、問題の修復を行っていました。未承認ソフトウェアの削除から複雑な問題の診断まで、全てが個別対応だったのです。以前はエンドポイントを十分に管理できていなかったとWilliams氏は振り返ります。

学生が卒業後に生かせる実践経験を積むことは同センターにとって極めて重要です。学生の経験を充実させ地域への支援を広げるには、顧客への効果的な遠隔支援を可能にする仕組みが必要でした。

権限を段階的に開く運用

同センターの特徴は、NinjaOneへのアクセス権を学生の段階に応じて開いていく設計にあります。

レベル1の技術者は全てを手作業で行います。現地に赴いて端末に直接触れて支援することは、実にいい経験になるとWilliams氏は述べています。レベル2では本番環境への読み取り専用アクセスが与えられ、テスト環境でスクリプトの作成とデプロイができます。この段階ではNinjaOne上でアラートを見て問題を切り分けますが、実際の支援には現地へ行く必要があります。3学期目には全機能へのアクセスが与えられ、顧客支援にNinjaOneを最大限活用できるようになります。

学生はNinjaOneを非常に速く習得しますが、あえて全機能の利用を制限しているといいます。ツールに頼らずIT上の問題に向き合う経験を確保するためです。

フォレンジックの視点から見た操作ログ

学生技術者はソフトウェア管理でNinjaOneを活用し、アプリの導入、削除、ブロックを行っています。加えてNinjaOneの操作ログは、フォレンジックの観点から不可欠な要素です。技術者は端末を最後に使った学生を容易に特定でき、その学生に確認してエンドポイント上でどのような操作をしていたかを把握できます。

Williams氏が挙げる例が、エンドポイントが完全にクラッシュして復元が必要になった場面です。技術者が最後の利用者をたどって本人と話したところ、仮想マシンを立ち上げるのではなく実機の上でマルウェアを調査していたことが分かったといいます。

ラボ端末のパッチ適用を自動化

パッチ適用は大きく改善した領域です。ラボの端末は使用頻度が高いため、以前は大きな更新を可能な限り遅らせていました。現在はラボの利用時間外に更新を実行するよう設定するだけで、全て自動的に適用されます。誰かが残業して手作業で更新する必要も、端末の利用が少ない夏季まで待つ必要もなくなりました。

この導入事例からの学び

Williams氏は、NinjaOneが地域への支援を大きく広げることを可能にし、それが学生のサイバーセキュリティーとデジタルフォレンジックにおける実践経験の増加につながっていると述べています。以前よりも多くの非営利団体や中小企業を、より効果的に支援できるようになりました。同センターが学生に提供する研究と実地の経験が、卒業後に各自の分野で成果を出す土台になるという考え方です。

教育機関のラボ運用に共通して参考になるのは2点です。1つは、利用頻度が高い共用端末では更新のタイミングを人が判断する限り先送りが続くという点です。時間帯を指定した自動適用に切り替えるだけで、この構造が解けます。もう1つは、管理ツールへのアクセス権を学習段階に対応させるという設計です。同センターの場合、ツールを与えないこと自体が訓練の一部として機能しています。

出典: NinjaOne

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