デバイスにインストールされるソフトウェアを把握し、必要に応じて制御します。Software Inventoryによる把握から一歩進んで、能動的に管理する機能です。
把握と制御の違い
まず区別してください。
| 段階 | 内容 | 前提 |
|---|---|---|
| 把握 | 何が入っているかを知る | Software Inventory |
| 配布 | 必要なソフトウェアを導入する | スクリプトまたは配布機能 |
| 制御 | 許可しないソフトウェアを止める | アプリケーション制御 |
多くの組織は「把握」の段階で十分な効果を得られます。何が入っているか分かるだけで、ライセンス管理と脆弱性対応が大きく前進します。
制御まで進むかどうかは、組織の方針次第です。制御は利用者の自由度を下げるため、業務への影響を慎重に評価してください。
ソフトウェアの配布
標準的なソフトウェアを一括で導入できます。新入社員の端末セットアップや、全社標準ツールの展開に使います。
配布の手段はいくつかあります。
| 手段 | 適した場面 |
|---|---|
| スクリプトによるインストール | 細かい制御が必要な場合 |
| Software Managementの機能 | 標準的なソフトウェア |
| Third-Party Patchingとの併用 | 導入後の更新も自動化したい場合 |
導入と更新をセットで考えてください。導入だけして更新を管理しないと、古いバージョンが残り続けます。
許可しないソフトウェアへの対応
業務に不要なソフトウェアや、リスクのあるソフトウェアへの対応を決めます。
段階的な対応が現実的です。
- Software Inventoryで実態を把握する
- 対応が必要なソフトウェアを特定する
- 利用者に削除を依頼する
- それでも残る場合に制御を検討する
いきなり制御から入らないでください。実態を把握すると、想定と違う結果が出ることがあります。「業務に不要」と思っていたソフトウェアが、実は特定部署の業務で使われている場合があります。
検出時の通知
新しいソフトウェアがインストールされた時点で検知する設定ができます。Conditionで特定のソフトウェアを条件にすれば、インストールされた時点で通知を受け取れます。
| 検知対象 | 対応 |
|---|---|
| 許可していないソフトウェア | 利用者に確認する |
| サポートが終了した製品 | 更新または削除を計画する |
| リモートアクセスツール | 業務上の必要性を確認する |
| ファイル共有ソフト | 情報漏えいリスクとして対応する |
事後の棚卸しではなく、発生時点で気付ける点が重要です。設定方法はConditionの基本と種類を参照してください。
制御を導入する場合の進め方
実行を制御する設定は、業務を止めるリスクがあります。次の順で進めてください。
- 検知のみの設定で運用し、実態を把握する
- 制御対象の候補を洗い出す
- 影響範囲を確認する。使っている部署がないかを調べる
- 対象部署に事前に通知する
- 少数の端末で制御を有効にして確認する
- 段階的に広げる
【注意】 3番目を省略すると業務が止まります。「誰も使っていないはず」という前提は、Software Inventoryで確認してください。実際にインストールされている台数を見れば、使われているかどうかの判断材料になります。
例外の管理
制御を導入すると、必ず例外の要求が出ます。
例外を認める場合は、次を記録してください。
| 記録項目 | 理由 |
|---|---|
| 対象のソフトウェア | 何を許可したか |
| 対象のデバイスまたは部署 | どこまで許可したか |
| 業務上の理由 | なぜ必要か |
| 承認者 | 誰が判断したか |
| 見直しの時期 | いつまで有効か |
【運用のポイント】 例外は増える一方になります。期限を設けて定期的に見直してください。既に使われなくなったソフトウェアの例外が残っていることは珍しくありません。
効果の測定
制御を導入したら、効果を確認してください。
- 対象ソフトウェアのインストール台数が減っているか
- 例外の件数が想定内に収まっているか
- 業務への影響が出ていないか
- 問い合わせが増えていないか
4番目が増えているなら、制御の範囲が広すぎる可能性があります。