機能別ガイド／ NinjaOne MDM

NinjaOne MDMの概要と要件

NinjaOneでスマートフォンやタブレットを管理する機能を説明します。Agent管理との違い、会社所有とBYODの管理範囲、AppleとGoogle側で必要な準備、証明書の期限管理を解説します。

スマートフォンやタブレットを管理する機能です。Agentによる管理とは仕組みが異なるため、前提と制約を最初に理解してください。

Agentによる管理との違い

PCとモバイルデバイスでは、管理の仕組みが根本的に違います。

MDMではOSが許可した範囲でしか制御できません。「PCと同じことができる」という期待で導入すると、できないことの多さに戸惑います。

macOSは例外です。Agentで詳細な管理を行いつつ、MDMで権限の事前承認や構成プロファイルの配布を行います。詳細はmacOSの登録を参照してください。

デバイスの所有形態によって、管理できる範囲が変わります。

方式	所有	管理できる範囲
会社所有として登録	会社	デバイス全体
BYODとして登録	個人	業務領域のみ

BYODでは、個人の写真や連絡先には触れられません。業務データだけを管理し、退職時には業務領域だけを消去します。

会社所有のデバイスでは、より強い制御が可能です。アプリのインストール制限、機能の無効化、完全な初期化などが行えます。

【運用のポイント】所有形態を曖昧にしないでください。「会社が買ったが私物としても使っていい」という運用は、管理の範囲を決められません。会社所有なら会社所有として登録し、私的利用の可否は別途ルールで定めてください。

登録の前に、プラットフォームごとの準備が必要です。

プラットフォーム	必要な準備
iOS / iPadOS / macOS	Appleのプッシュ通知証明書、Apple Business Managerの登録
Android	Android Enterpriseの設定、Googleアカウントの紐づけ

いずれも、NinjaOne側だけでは完結しません。AppleやGoogleのサービス側での作業が必要です。

これらの準備には、組織を代表するアカウントが必要になります。個人のアカウントで設定すると、その人が退職したときに管理できなくなります。

【注意】証明書やトークンには有効期限があります。期限が切れると、管理対象のデバイスとの通信ができなくなります。しかも、既存のデバイスを登録し直す必要が生じる場合があります。有効期限をカレンダーに登録し、期限前に更新してください。

MDMで取得できる情報は、Agentと比べて限られます。

BYODでは特に制限されます。個人領域の情報は取得も操作もできません。これはプライバシー保護の仕組みであり、制約ではなく前提として扱ってください。

3番目は利用者との合意が必要です。カメラの無効化、アプリのインストール制限などは、業務上の必要性と利用者の利便性のバランスで決めてください。